太陽光発電のデメリットは？解消法やメリット、導入方法なども解説

太陽光発電の主なデメリット

太陽光発電を導入する前に知っておくべきデメリットを解説。主に、発電によって得られるメリットが導入コストに見合うか、日照時間に発電量が左右される不確実性が難点です。

• 初期費用が高い
• 発電量は天候や周辺環境に左右される
• 設備を設置するスペースが必要
• 反射光による近所トラブルが起きるリスクがある
• 設備のメンテナンスに手間・コストがかかる
• 太陽光パネルで屋根などに負担がかかる
• 災害時にはリスクとなる場合も

初期費用が高い

太陽光発電のデメリットの一つとして初期費用の高さが挙げられるでしょう。導入には太陽光パネルと架台、パワーコンディショナー、接続箱、配線などの設備購入費用に加えて、設置費用も必要。初期費用が100万円以上になることも決して珍しくありません。

経済産業省 調達価格等算定委員会によると、2025年に設置された住宅用太陽光発電のシステム費用の平均値（新築・既築の合計・工事費含む）は28.9万円/kW。一般的な家庭向け太陽光発電は3～5kWなので、初期費用の平均額は86.7万～144.5万円程度と言えるでしょう。

初期費用は10年以上前と比べると減少傾向にありますが、ここ数年は建築資材や人件費の高騰を反映してか緩やかな上昇傾向に。住宅新築時に導入するにしても、既築住宅に追加するにしても、相応の金銭的負担になることは間違いありません。

発電量は天候や周辺環境に左右される

太陽光発電は晴天時や日照時間の長い夏は発電量が増加しますが、夜間は発電できません。雨天時もゼロではありませんが、晴天時の数分の一にまで下がると言われています。また、周辺環境によっても発電量は大きく変わります。例えば北向きの家、日陰の土地は発電に不向きでしょう。

当然、地域によって気候や周辺環境が異なるため、期待できる発電量が違います。以下、県庁所在地別における1kWあたりの発電量の目安を掲載するので、参考にしてください。

設備を設置するスペースが必要

太陽光発電システムを設置するには、広いスペースが必要です。多くの場合、住宅用太陽光パネルは屋根上に設置。発電量はパネルの枚数や角度に大きく影響されるため、屋根面積が狭いと十分な電力を得られないのです。 

さらに、パワーコンディショナーや接続箱などの周辺機器、蓄電池やエコキュートなどの追加設備を設置する場所も確保しなければなりません。新築なら周辺機器を置くスペース分、住居面積が狭くなる可能性がありますし、既築ならそもそも太陽光発電を設置できないかもしれないことを理解しておきましょう。

反射光による近所トラブルが起きるリスクがある

太陽光発電が原因で、近隣とのトラブルに発展する事例もあります。太陽光パネルの設置場所や取り付け角度が悪いと、反射光が近所の住まいに向き、眩しさ（眩惑）や室内温度の上昇を引き起こすことがあるからです。

反射光トラブルが発生しやすいのは、太陽光パネルを屋根の北面に設置した場合。近隣住宅の窓や生活空間より高い位置に設置した場合や、急傾斜な屋根に設置する場合も要注意です。

設置後に太陽光パネルの設置場所や角度を変えると、大きなコストがかかります。事前にシミュレーションしたうえで、反射光の向きを十分考慮した場所に設置しなければなりません。

ただ、最近では防眩仕様の太陽光パネルが登場しています。これらを活用し、適切にトラブル対策を講じましょう。

設備のメンテナンスに手間・コストがかかる

太陽光発電システムは、設置後も点検や修理の手間やコストがかかります。太陽光パネルやパワーコンディショナーなどの設備は、定期的なメンテナンスが欠かせないのです。

経済産業省の調達価格等算定委員会によると住宅用太陽光発電設備のランニングコスト平均値は年間で1,045円/kW（2025年設置案件）。3～5kWとした場合、年間3,135～5,225円かかる計算になります。

出費はできるだけ抑えたいでしょうが、故障してしまっては元も子もありません。たとえ故障しなかったとしても、点検整備を怠ると発電量がダウン。売電または自家消費する電力量が減れば当然、節約効果も減少してしまいます。最終的には割高となる可能性があるため、定期的なメンテナンスは必須です。

太陽光パネルで屋根などに負担がかかる

太陽光パネルは見た目から想像する以上に重く、設置すると屋根に大きな負担がかかります。太陽光パネルの重さはメーカーや出力（サイズ）によって異なりますが、1枚あたり10kg～25kgが一般的。代表的なメーカーの重さは、次のとおりです。

仮に容量5kWとした場合、250Wのパネルなら20枚必要になります。ざっくり計算すると200～500kg＋架台分の重量が屋根にかかるのです。

建築時・導入時に強度を計算・補強してくれるため、屋根の耐久性が問題になることはまれでしょうが、中には屋根構造材の補強が必要になるケースも。その場合、決して小さくないコストがかかることは頭に入れておく必要があります。

屋根の補修を行う際、場合によっては太陽光パネルを取り外す必要があることがあります。修繕費用だけでなく、パネルの脱着費用がかかることも留意しておきましょう。

災害時にはリスクとなる場合も

強い地震や風水害などの災害発生時、太陽光パネルが破損したり屋根から落下したりする恐れがあります。2024年1月の能登半島地震では、経済産業省が「壊れた太陽光発電システムが感電事故や、漏電による火災の原因になる恐れがある」と注意喚起を行いました。 

また、津波や地震後の大雨などで太陽光発電システムが水没してしまうと、近づくだけで周囲の水を通して感電する危険もあります。

太陽光発電の導入を検討する場合には、このようなリスクも含めて総合的に判断することが大切です。

太陽光発電のデメリットを解消する方法

前述したデメリットを最小限に抑えるためには、何らかの対策を講じる必要があるでしょう。ここでは、太陽光発電のデメリットを解消する方法を解説します。

• 0円ソーラーなどで初期費用を抑える
• 国や自治体の補助金を活用する
• 信頼できる事業者に依頼する

0円ソーラーなどで初期費用を抑える

初期費用を用意できない……という場合は「PPA（電力販売契約）」という仕組みを利用して初期費用を0円にすることも可能です。

PPAは自分でなく第三者の事業者が所有する太陽光発電設備を借りる方法。毎月、電気の利用料金を支払うことになりますが、大きな初期費用がかかりません。自家消費で電気代を抑えることができれば、コスト的なメリットは十分にあるでしょう。

また、リース契約を利用するのも一案です。リース料を事業主に支払うことになりますが、まとまった初期費用は不要。「自己資金がない」「融資が通らない」というケースでは検討の余地があるはずです。

国や自治体の補助金を活用する

初期費用の自己負担を抑えるには、補助金を活用する方法もあります。太陽光発電設備自体に対する国の補助金は2014年を最後に終了していますが、太陽光発電の導入を前提とした省エネ住宅の補助金なら現在でも利用できます。 

例えば2026年3月17日時点では「みらいエコ住宅2026事業」が活用可能です。これは環境省・国交省・経産省が連携する2026年度の住宅省エネキャンペーン。「GX志向型住宅」の新築が対象です。

• 2026年3月17日時点の情報です。

• GX志向型住宅は環境省において実施。

GX志向型住宅は、多雪地域と都市部狭小地等を除いて、太陽光発電などの再生可能エネルギー設備は必要。高度エネルギーマネジメントの導入も必須で、優れた「断熱等性能等級」「一次エネルギー消費量削減率」も求められます。

• 多雪地域とは、建築基準法施行令第86条の規定により、特定行政庁が定める垂直積雪量100cm以上に該当する地域です。

• 都市部狭小地等とは、「第一種または第二種低層住居専用地域」や「田園住居地域」などに該当し、面積が85㎡未満の敷地である地域です（住宅が平屋の場合を除く）。

ただし、補助対象経費はあくまでも住宅の工事費です。太陽光発電システムの設置費を直接補助する制度ではないことは、きちんと理解しておきましょう。

自治体によっては、太陽光発電設備や省エネ住宅の購入・建築時に使える補助金制度を独自で実施していることがあります。自分が活用できる補助金がないか各自治体のサイトなどで調べてみてください。

信頼できる事業者に依頼する

設置スペースの問題や反射光による近隣トラブル、屋根への負担といったデメリットを解消するには、信頼できる事業者に依頼することが重要。以下で適切な事業者を選ぶ際のポイントを解説します。

太陽光発電の主なメリット

ここまで太陽光発電のデメリットを挙げてきましたが、当然メリットもあります。むしろメリットのほうが大きいからこそ普及している、と言えるでしょう。太陽光発電の代表的なメリットについて解説します。

• 電気代が安くなる
• 自家消費向けの電気料金プランで節約効果アップ
• 余った電気を売ることで収入を得られる
• 電気料金が高騰しても影響を受けづらい
• 停電時でも電気が使える
• 遮熱効果が期待できる
• CO₂排出量を削減してエコ

電気代が安くなる

太陽光発電の自家消費によって電力会社から買う電気量を削減し、電気代を抑えることが可能です。

節約効果は、発電量に左右されます。設置容量1kWあたりのシステム年間発電量を約1,000kWhと仮定すると、一般的な住宅用太陽光発電の容量は3～5kWなので、発電量は年間3,000～5,000kWh。自家消費率30％、電気料金を目安単価の31円としたときの節約額は次のとおりです。

例えば4人家族・戸建てで、年間電気代を10万円としたとき、約28～42％もの金額を自家消費分だけで節約できることに。

もちろん、設置状況などによって実際の発電量は試算より少なくなる可能性もありますが、それでも月々の光熱費を抑えるうえで大きな助けになるでしょう。

太陽光発電に加えて、蓄電池などを設置すれば、発電したエネルギーを貯めておくことができ、自家消費率がアップ。節約効果がさらに高まります。

余った電気を売ることで収入を得られる

自家消費して余った分の電気は、電力会社に売ることができます。節約効果を高めるには、FIT（固定価格買取制度）を利用するのが一般的でしょう。

FITは一定期間、国が定めた固定価格で電力会社が買い取る制度です。適用期間は住宅用なら10年間。価格は年度によって異なりますが、2025年10月以降認定分なら24円（4年目まで）、8.3円（5～10年）と一般的な売電価格より高めです。

前述した3～5kWのシステム年間発電量で、余剰電力を70%と仮定した場合、FITを利用して得られる売電収益は次のとおりです。

FIT適用期間10年の売電収益を計算すると、例えば4kWなら最初の4年で268,80円、6年間で139,440円なので合計408,240円。10年間の売電収入を平均すると、年間約40,800円程度となります。

前述した自家消費による節約分37,200円を合わせると年間115,200円ほど得する計算に。経済的メリットはかなり高いと言えるでしょう。

電気料金が高騰しても影響を受けづらい

太陽光発電の自家消費によって、電力会社から買う電気が減ることは前述したとおり。買電量が減ることは、電気代の節約だけでなく、電気料金の変動による影響も受けにくいというメリットも。

最近は燃料調達費などが上がっており、それに伴って電気代も上昇しています。将来どうなるのか予測が難しいからこそ、物価高や電気代高騰に対する防衛策になるのは大きな利点と言えるでしょう。

停電時でも電気が使える

災害などで停電が発生しても、太陽光発電設備が無事であれば、必要最低限の電力を賄うことができます。蓄電池がなければ利用できるのは日中に限られますが、スマホやPCの充電をはじめ、条件によってはエアコンの使用も可能。冷蔵庫も、庫内の温度を下げるなど工夫次第で使うことができるでしょう。 

蓄電池があれば安心感はさらにアップ。災害発生までに溜めた電力を使いながら、日中に余った分の電力を蓄電する……というサイクルで、停電から数日間は通常と同じように生活できる可能性があります。

遮熱効果が期待できる

太陽光パネルで屋根を覆えば、建物に直接当たる日光を遮断できます。紫外線によって屋根材が傷むのを抑制してくれるほか、室内の温度上昇を抑える効果も期待できるでしょう。

太陽光パネルが日光の熱を吸収することで、室内を快適な温度に保ちやすくなります。結果的に冷房の稼動効率を高めることができ、電気代の節約も見込めるのです。

CO₂排出量を削減してエコ

日本の電力は火力発電への依存度が高く、エネルギー源は石油や石炭、ガスなどの化石燃料に頼っています。

化石燃料を燃やして排出されたガスには温室効果があり、地球温暖化に大きく影響していることは周知の事実。その点、太陽光発電は自然の力を利用した再生可能エネルギーであり、大気の組成に影響を与えません。

家計だけでなく、地球環境にもやさしい点は、太陽光発電の大きなメリットです。

太陽光発電の導入がおすすめな人

では、太陽光発電はどのような人に適しているのでしょうか？ 太陽光発電の導入がおすすめな人について、代表的な例を解説します。

太陽光発電の導入がおすすめでない人

太陽光発電がおすすめの人もいる一方で、あまり適していないケースも。こちらも代表的な例を挙げて解説します。

太陽光発電の導入方法

太陽光発電の導入方法は、住宅用では主に「自己所有モデル」「オンサイトPPAモデル」が中心。「自己託送モデル」や「オフサイトPPAモデル」は、主に法人向けとなっています。

自己所有型

住宅用で最も一般的な導入方法です。自費で導入費用をすべて支払ったうえで自宅の敷地内にシステムを設置・自己所有します。発電した電力を自由に使える点、ランニングコストが少なくて済むのが利点です。

ただ、初期費用としてまとまった資金がいることや、メンテナンス費用がかかることがデメリット。後述する自己託送モデルなどに比べて、敷地の面積や条件に発電能力が影響されやすいこともネックでしょう。 

自己託送モデル

自宅敷地内ではなく、遠隔地で発電した電気を自宅に送る導入モデルです。個人での導入例は少なく、主に会社など法人を対象とした制度と言えるでしょう。

発電設備は遠隔地にあるものの、自己所有なので他社に利用料金などを支払う必要もなし。その点は自己所有モデルと同様ですが、自己託送モデルは太陽光発電の条件が良い場所に導入でき、大規模化・高効率化しやすいのがメリットです。

ただし、注意点も。自己託送モデルはFITの適用対象外なので、自家消費が基本となります。「余剰電力が生まれても売電できないこと」「送電によるロス・コストが発生すること」「電力会社の送電網を使うため、災害対策にならないこと」がデメリットです。

オンサイトPPAモデル（0円ソーラー）

PPAは「Power Purchase Agreement（電力販売契約）」の略。オンサイトPPAモデルは発電設備を自宅内に設置しますが、設備の所有権を第三者とする導入方法です。

原則的に初期費用だけでなく、メンテナンス費用がかからないことも魅力。自宅内に設置されるため、災害対策になるのも長所でしょう。

短所は、電気の利用料金を毎月支払うため、コストメリットは自己所有モデルほど大きくないこと。ただ、一般的に電力料金単価は安く設定されており、一定の節約効果は期待できるでしょう。

オンサイトPPAモデルでは、一定期間が過ぎると無償譲渡され、その後は自己所有となるタイプもあります。

オフサイトPPAモデル

発電設備を遠隔地に置くPPAモデル。設備の所有権はオンサイトPPA同様、第三者となります。初期費用やメンテナンス費用がかからず、敷地内にスペースがなくても高効率・大規模な発電システムにできることが強みです。

現状では、オフサイトPPAモデルを導入しているのは企業など法人がほとんど。「自社内に太陽光発電を導入するスペースや初期費用はないが、自社で使う電気を100%再生可能エネルギーにしたい」といったニーズに応える導入形態と言えるでしょう。

太陽光発電に関するよくある質問

太陽光発電の仕組みやコストについて、よくある質問に答えます。

Q.そもそも太陽光発電の仕組みは？

シリコンなどの半導体で作られている太陽光パネルは、光が当たると電気を発生させます。この電気は直流なので、家庭用に使えるように、パワーコンディショナーで交流に変換。屋内の電気回路を通じて各コンセントへ電力を供給する—というのが太陽光発電システムです。

発電量は太陽光の日射状況に加え、太陽光パネルの面積や取り付け角度、システム全体のエネルギー変換効率によって大きく変わります。

Q.売電して得た収入には税金が課せられる？

所有者が会社員などの場合、家庭用太陽光発電の売電収入だけで課税されることはまずないでしょう。確定申告が必要になるのは売電収入などの雑所得が年間20万円を上回る場合であり、売電収入だけで20万円を超えるケースはほぼないからです。

ただ、会社員でも投資や副業など他の所得があるなら、話は別。合計で20万円を超える場合は確定申告を行い、納税する必要があります。また、個人事業主では売電収入も含めた所得全体に対して課税されるので注意しましょう。

Q.FITの買取価格はどれくらい？

FITの買取価格は年度によって異なり、現在は1～4年目が24円、5～10年目が8.3円です。以前は住宅用（10kW未満）は10年間固定価格でしたが、2025年10月からは最初の1～4年と5～10年の2段階に分けた固定価格となりました。

参考までにFIT売電価格の推移をまとめたので、気になるなら確認しておきましょう。

• 10kW未満の数値のみ掲載。

• 年次によって単価の基準が異なります。

太陽光発電の導入前にデメリットとメリットをきちんと把握しておこう

太陽光発電には「初期費用やメンテナンス費用がかかる」「発電量が天候などに左右される」などといったデメリットがあります。しかし、その多くは対策可能。一方で、「光熱費を抑えて節約につながる」「売電収入も得られる」などメリットも大きくなっています。

大切なのは、メリットとデメリットを比較検討したうえで、自分に合っているか見極めること。その際、電力会社・電気料金プランの乗り換えを検討することも欠かせません。ライフスタイルに適したプランを選ぶことができれば、太陽光発電の節約効果を高めることができるでしょう。

ENEOSでんきでは、悪天候が続いても一律単価で電気代が安定しやすい「自家消費応援プラン」や、卒FIT後の余剰電力を高額で買い取ってくれる「太陽光買取サービス」などを用意。太陽光発電の導入を考えているなら、ぜひ注目してみてください。