太陽光発電の設置費用はどれくらい？ 平均や費用の内訳、維持費なども解説

太陽光発電の設置費用はどれくらい？

住宅用（10kW未満）太陽光発電システムの設置費用は、どれくらいかかるのでしょうか？ まずは、1kWあたりの設置費用の平均額を見てみましょう。

この費用には太陽光パネルなど設備費用のほか、工事費も含まれており、新築に比べて既築はやや高めとなっています。

注目したいのは平均額の推移です。2022年以降は物価高の影響もあってか微増しているものの、長期的に見ると費用は減少傾向。住宅用太陽光発電が普及し始めた2012年に比べて、2025年は新築で142,000円、既築で178,000円も安くなっています。

【容量別】太陽光発電の設置費用の目安

続いて、容量別の設置費用を見てみましょう。住宅用太陽光発電の容量は3〜5kWが一般的です。前述した1kWあたりの設置費用平均額をもとに、容量別の費用を試算しました。

2025年の平均額を用いた場合、太陽光発電設置にかかる平均的な設置費用は新築で86.7万～144.5万円、既築で90.3万〜150.5万円。新築では容量3kWが867,000円、4kWが1,156,000円なので、3.5 kWあたりを境に設置費用が1,000,000円を超えてくると推測されます。

太陽光発電の設置費用の内訳

ここからは、太陽光発電の設置費用の内訳を解説します。

太陽光発電システムは、太陽光パネルをはじめ、パワーコンディショナーや架台などが必要。それらの設備代だけでなく、工事費もかかります。

前述した2025年における住宅用太陽光発電の平均額28.9万円（新築）を例に挙げ、その内訳を詳しく見ていきましょう。

太陽光パネルの価格の目安

太陽光パネルは、言わずと知れた発電システムの核となる機器。太陽光のエネルギーを受けて直流電流に変換する役割を担います。一般的には1枚あたり100〜300W程度の出力をもつパネルを複数枚組み合わせ、全体で3〜5kWの容量となるシステムを構成します。

太陽光パネルの平均額は1kWあたり13.5万円。システム全体の設置費用のうち、約47%と最も大きな割合を占めています。

パワーコンディショナーの価格の目安

パワーコンディショナーは、太陽光パネルから送られてくる直流電流を交流電流に変換し、家庭用電源として使えるようにする機器。定格出力が決まっており、太陽光パネルの容量にあわせたものを選ぶ必要があります。 

2025年における平均額は1kWあたり5.3万円なので、159,000〜265,000円が目安。ただ、実際の価格は必ずしも容量に正比例するわけではありません。容量が大きくなるほど、1kWあたりの価格も高くなる傾向があります。

パワーコンディショナーには太陽光発電のみに特化した「単機能型」、太陽光発電と蓄電池の充放電を一機で制御する「ハイブリッド型」などの種類があり、それぞれ相場が異なります。

架台の価格の目安

架台とは、太陽光パネルを屋根に設置するための台のこと。固定するだけでなく、角度を調整する役割も担っています。太陽光発電システムの容量が大きくなるほど太陽光パネルの枚数も増えるため、価格もアップします。

2025年の相場は1kWあたり3.2万円なので、96,000〜160,000円が目安金額。ただ、屋根の形状や架台の材質などによって金額が変わる点は留意しておきましょう。

工事費の価格の目安

その名のとおり、太陽光発電を設置するための工賃として、施工会社などに支払う費用です。工事費の相場は1kWあたり8.5万円で、システム全体の中では太陽光パネルに次ぐ大きな割合を占めています。 

3〜5kWに換算した場合の金額は25.5万～42.5万円。施工会社や工事の内容、住宅の状況などによって金額は大きく変わるので、あくまで目安と考えましょう。

このほか、補助金の申請費用や保証費用などが初期費用としてかかる場合があります

太陽光発電の維持費

太陽光発電は設置費用だけでなく、設置後も維持費がかかります。適切な発電量を維持し、安全に使うためには定期点検が欠かせません。定期点検は３〜５年に１回程度が推奨されており、点検費用の相場は1回あたり約3.8万円程度。つまり10年間で計7.6万〜11.4万円がかかります。

耐用年数経過後の交換費用も、あらかじめ考慮しておきたいところです。太陽光パネルの寿命は一般的に20〜30年。パワーコンディショナーも通常、10～15年年程度で交換されます。システム全体を一新する場合、設備費＋工事費＋処分費などがかかるので、設置費用と同程度の費用が発生する可能性があります。

将来的な太陽光発電の普及状況などによって交換費用が安くなるかもしれませんが、物価の変動などもあるため、現時点で正確に予想するのは難しいところです。

太陽光発電の維持には予想外の出費もあり得る

維持費は設置時にある程度、予想できますが、中には想定外の出費が発生するケースも。例えば、地震・台風など自然災害で太陽光発電システムが破損した場合の修理費用や、鳩・カラスなどが営巣してしまった場合の駆除費用などです。

大切なのは、万一のトラブルに備えておくこと。どのようなリスクがあるのかをメーカーや施工業者などに確認したうえで、予想外の出費が発生したときに対応できるよう、貯蓄しておきましょう。

太陽光発電の設置費用が高くなるケース

太陽光発電の設置費用は、設備の内容や住宅の環境によって平均的な水準以上を大きく超えることも。設置費用が高くなる代表的なケースを解説します。 

• 太陽発電システムの容量や関連設備を増やす
• 既存の住宅に後付けする
• 設置する住宅が古い

太陽発電システムの容量や関連設備を増やす

太陽光発電の容量を大きくしようとすると、太陽光パネルの枚数が増えるだけでなく、パワーコンディショナーや架台も容量に見合ったものが必要に。工事費も容量に応じて増えていきます。

発電設備に加えて蓄電池や、電気自動車に貯めた電力を家庭で使えるようにする「V2H」機器を導入すると、初期費用はさらに高くなるでしょう。

ただ、発電容量の大きい太陽光発電システムや蓄電設備を導入すると、自家消費できる電気が増え、節約効果が高まります。設置費用がアップしたとしても、メリットの方が大きいかもしれません。

既存の住宅に後付けする

既築住宅に後付けすると設置費用が新築より高額になりやすいことは、前述の平均額からも明らか。理由としては、太陽光発電設置のためだけに足場を組んだり、配線や屋根の加工や設備の取り外しをしたりする必要があることなどが挙げられます。 

新築との差額は一般的に10万円未満ですが、この価格の違いは主に工事費の差です。前述した太陽光発電システムの関連設備を導入する場合も同様で、それぞれ別のタイミングで設置すると工事費が高くつくでしょう。

新築にせよ既築にせよ、太陽光発電システムおよび関連設備を導入する際は、まとめて工事したほうが支出を抑えられます。

設置する住宅が古い

住宅が古いと、設置費用が高くなってしまうことがあります。太陽光パネル1枚あたりの重さは一般的に10kg以上。総重量は太陽光パネルの容量、モデルによって変わりますが、架台とあわせて200〜300kgになることも珍しくありません。

そのため、築年数の古い住宅に設置するには、太陽光パネル＋架台の重量に耐えられるかのチェックが求められることも。特に1981年6月1日以前の旧耐震基準で建てられた住宅の場合はリスクが高く、入念な診断や強度計算が必須と言われています。

こうしたチェックには費用がかかりますし、設備の荷重に耐えられないと診断された場合には補強が必要。結果的に、古い住宅への設置費用は高額になりやすいのです。

太陽光発電の設置費用を抑える方法

100万円を超えることも多い、太陽光発電の設置費用。ここでは、太陽光発電のコストダウン対策を解説します。

• 0円ソーラーなどで初期費用を抑える
• 複数の事業者から見積もりをとる
• 新築時に太陽光パネルを設置する
• 国や自治体の補助金制度を活用する

0円ソーラーなどで初期費用を抑える

初期費用を抑える方法の一つとして「PPA」（Power Purchase Agreement=電力販売契約）が挙げられます。これは、太陽光発電設備の所有権を第三者とすることで、初期費用が0円となる導入モデル。中でも、設備を自宅内に置くPPAモデルは「オンサイトPPA」と呼ばれます。

ただ、初期費用が0円になる代わり、第三者に電気代を毎月支払わなければなりません。しかし、料金は電力会社から買う場合より安く設定されている場合がほとんど。一定の節約効果を期待できるでしょう。

メンテナンス費用もかからないパターンが多いため、維持費用を安く抑えられるのもメリットです。

複数の事業者から見積もりをとる

同じ工事内容でも、事業者によって工事費は異なります。複数の事業者に設置プランと見積もりを依頼し、最もリーズナブルな事業者を選ぶことが初期費用を抑えるポイントです。

また、取り扱っている太陽光発電設備のラインナップも事業者ごとに違うため、最も条件に適したモデルを見つけられるのも利点でしょう。 

もちろん、事業者を選ぶ際は総合的に比較検討すること。価格だけでなく、施工実績や施工例、口コミなどの評判を見て、自分に合った事業者を判断してください。

補助金を申請するなら、制度ごとに指定された事業者を選ぶ必要があります。

新築時に太陽光パネルを設置する

新築時に太陽光パネルを設置すれば足場などを住宅建築用と兼用できるため、工事費を抑えられる可能性があります。

パワーコンディショナーなどの設置場所・配線経路も建築と同時に確保・施工できるため、設置コストを圧縮できるでしょう。

国や自治体の補助金制度を活用する

太陽光発電に関する補助金を活用できれば、初期費用を抑えられます。県や市町村によっては、太陽光発電の導入を支援する独自の補助金制度を設けているところも。お住まいの各自治体のWEBサイトなどで確認してみましょう。 

国からの補助金は、近年では太陽光発電の導入を前提とした省エネ住宅の購入時などに適用可能。例えば2025年度では「ZEH補助金」が利用できました。2026年3月20日時点で利用できる主な補助金制度は「みらいエコ住宅2026事業」です。

• 2026年3月20日時点の情報です。

• GX志向型住宅は環境省において実施。長期優良住宅およびZEH水準住宅は国土交通省において実施。

• 長期優良住宅とZEH水準住宅が賃貸住宅の場合、子育て世帯などに配慮した安全性・防犯性を高めるための技術基準に適合することが必要。

• 古家の除却を伴う場合とは「住宅の新築にあわせ、建替前に居住していた住宅など建築主（その親族を含む）が所有する住宅を除却する場合」を指します。

これは「ZEH水準住宅」や「長期優良住宅」「GX志向型住宅」の新築を対象とした補助金。最も高い省エネ性能が求められるGX志向型住宅では、多雪地域と都市部狭小地等を除いて、太陽光発電などの再生エネルギー設備が要件となっています。

• 多雪地域とは、建築基準法施行令第86条の規定により、特定行政庁が定める垂直積雪量100cm以上に該当する地域です。

• 都市部狭小地等とは、「第一種または第二種低層住居専用地域」や「田園住居地域」などに該当し、面積が85㎡未満の敷地である地域です（住宅が平屋の場合を除く）。

気を付けたいのは、補助対象経費はあくまでも住宅の工事費である点。太陽光発電システムの設置費を直接補助する制度ではありませんし、ZEH水準住宅と長期優良住宅では太陽光発電の設置を必須条件としていません。

ただし、要件を満たせば補助金を受けることが可能。太陽光発電など高水準な設備を備える新築を購入・建築するなら、注目してみましょう。

ただし、ZEH水準住宅と長期優良住宅の対象は子育て世帯または若者夫婦世帯のみである点にはご注意ください。

太陽光発電の費用に関するよくある質問

太陽光発電で得られる節約効果やコストについて、気になる質問に答えます。

Q.太陽光発電で、どれくらい電気代を節約できる？

太陽光発電の節約効果は容量によって大きく変わります。容量1kWあたりのシステム年間発電量を約1,000kWhと仮定した場合、自家消費率が30％なら容量別の節約額は、次のとおりです。

• 節約額は、電力量料金単価として全国家庭電気製品公正取引協議会による目安単価の31円/kWhを使用して算出。

もちろん発電量は日射条件などに左右されますし、自家消費率も電気の使い方などに大きく影響されるため、節約額はあくまで目安です。

ただ、実際には上記の節約額に加えて余った電気を電力会社に売る「売電収入」も得られます。トータルでの節約効果は決して小さくないでしょう。

Q.太陽光発電の売電収入は確定申告が必要？

会社員の場合、太陽光発電を所有しても確定申告が必要になるケースはほぼありません。確定申告が必要になるのは、会社員なら雑所得が年間20万円を上回る場合のみ。住宅用太陽光発電設備で20万円を超える売電収入を得られることはまれだからです。 

ただし、会社員でも他の所得があって給料以外の収入が合計で20万円を超えるなら確定申告・納税が必要です。一方で、自営業・個人事業主は原則として売電収入を「事業所得」の一部として確定申告しなければなりません。

Q.太陽光発電に加えて電池も導入した場合の費用は？

蓄電池の導入費用は太陽光発電システム同様、容量が大きくなるほど高くなる傾向があります。三菱総合研究所の「定置用蓄電システムの普及拡大策の検討に向けた調査」を元に、容量ごとの設備費・工事費の目安をまとめました。

蓄電池容量が1kWh増えるごとに、設備費は150,000円アップ、工事費は20,000円アップ、トータルで170,000円ずつアップするのが大まかな目安。

例えば4kWの太陽光発電と同時に10kWhの蓄電池を導入する場合、太陽光発電の設置費用の目安が1,156,000円、蓄電池が1,700,000〜2,200,000円なので、合計2,856,000〜3,356,000円かかる計算になります。 

太陽光発電の設置費用を賢く抑えよう！

太陽光発電の設置費用は容量や新築住宅、既築住宅の別など、条件によって大きく異なります。設備代以外に工事費も割合として大きく、太陽光発電だけで100万円以上、蓄電池をあわせて300万円以上になるケースも珍しくありません。ただ、補助金を活用する、複数の事業者から見積もりを取るといった方法で、設置費を抑えることも可能です。

太陽光発電を設置するなら、同時に電力会社・電気料金プランの乗り換えを検討してみるのがおすすめ。電気代をより削減できますし、節約効果のシミュレーション自体も異なってくるからです。

例えばENEOSでんきでは「自家消費応援プラン」を用意。電力量料金単価の水準を抑えた一律単価を採用し、時間帯や天候によらず、電気代を安定して抑えられるのが特徴です。太陽光発電の導入を検討しているなら、ぜひ選択肢の一つに加えてください。