再生可能エネルギーとは？簡単に解説！種類やメリット・デメリット、使い方も紹介

再生可能エネルギー（再エネ）とは？ 簡単に解説

再生可能エネルギー（再エネ）とは、一度利用しても自然の力によって比較的短期間で再生するエネルギー源のこと。具体的には、太陽光や風力、地熱など自然界に存在するエネルギーを指します。 

「エネルギー供給構造高度化法」という法律でも永続的に利用できるものと定義されており、石油などの化石燃料のように枯渇することがありません。

発電の過程で地球温暖化の原因となる温室効果ガス（CO2など）をほとんど排出しないため、環境への負荷を最小限に抑えられるのも特徴です。

再生可能エネルギー（再エネ）の種類

再エネは「エネルギー供給構造高度化法」で太陽光や水力、風力、地熱、バイオマス、太陽熱、大気中の熱、その他の自然界にある熱と定められています。

活用の状況はすでに実用化されているものから、技術開発が進んでいるものまでさまざま。その具体的な内容を見ていきましょう。

太陽光発電

太陽の光エネルギーを太陽光パネルによって直接電気に変換するのが太陽光発電です。

現在、日本で最も普及している再エネの一つで、ビルの屋上や広大な敷地だけでなく、一般家庭の屋根にも設置できます。定期的なメンテナンスなどは必要ですが、可動部が少ないため、維持が比較的容易であるのも選ばれている理由です。

家庭に導入するメリットは、発電した電気を自分たちで使うことで、電力会社から買う電気を減らし、家計の節約につなげられること。停電時でも、太陽が出ていれば非常用電源として使うことも利点です。

水力発電

水力発電は、河川やダムなどの高い場所から水が落ちる勢い（位置エネルギー）を利用して水車を回し、発電する仕組み。天候に左右されやすい太陽光や風力と比べ、一定の流量があれば昼夜を問わず安定して発電し続けられるのが長所です。

近年では、大規模なダムに加えて農業用水路や工場内の排水、上水道施設などを利用した中小規模タイプが増加。日本国内では多くの未開発地点が残っており、大掛かりな土木工事を必要とせずに中小規模の水力発電所が増設しやすいのも特徴です。

風力発電

風力発電は風の力で大きな風車を回し、その回転を発電機に伝えて電気を作ります。風が強い場所であれば昼夜を問わず発電でき、大規模に展開することで発電効率を高めることも可能です。

設置場所は陸上の山間部や海岸沿いが中心。近年では、海上に風車を浮かべたり固定したりする「洋上風力発電」の導入も進んでいます。日本は四方を海に囲まれた島国なので、洋上風力発電は将来的に再エネの主力となるポテンシャルを秘めているといえるでしょう。

地熱発電

火山大国である日本において、大きな期待を寄せられているのが地熱発電です。地下深くに蓄えられたマグマの熱を利用。地上に蒸気や熱水を取り出し、その勢いでタービンを回して電気を作ります。

日本は世界有数の地熱資源量を誇る資源大国でありながら、まだその力を十分に引き出せていません。地熱発電のメリットは、天候や季節に左右されず、24時間365日安定して発電できること。発電に使用した後の蒸気や熱水は再び地中に戻し、地域の暖房やビニールハウスの熱源として活用することも可能です。

バイオマス発電

バイオマス発電は、動植物から生まれた「バイオマス」（生物資源）を燃焼させたり、ガス化させたりして電気を作る仕組みです。具体的には、森林の間伐材（木質バイオマス）や農産物の残りかす、家畜の排せつ物や食品廃棄物など本来捨てられてしまう資源をエネルギーとして再利用します。 

植物は成長過程で大気中のCO2を吸収しているため、燃やしても大気中のCO2総量は増えないという「カーボンニュートラル」の考え方に基づいています。廃棄物の削減にもつながるため、循環型社会を実現する上で非常に有効な発電方法でしょう。

バイオマス発電は、地域の資源を地域でエネルギーに変える「地産地消の発電方法」としても注目を集めています。

その他の再生可能エネルギー

太陽光や風力などの再エネを代表する発電方法以外にも、自然界には活用できるエネルギーがあります。次世代のエネルギーとして期待されている「その他の再エネ」をチェックしておきましょう。

日本における再生可能エネルギー（再エネ）の発電比率

日本において、再生可能エネルギーがどの程度普及しているのか見ていきましょう。2024年度の発電実績によると、日本では依然として電気の多くを天然ガスや石炭などの火力発電に頼っているのが現状です。

2024年度の日本の発電電力量は約9,911億kWhであり、そのうち再エネの割合は約23%。再エネの内訳を見ると、最も多いのが太陽光で約10%、次いで水力が約7.5%となっていました。一方で、風力や地熱は2％以下の水準です。

日本政府は「2030年度に再エネ比率を36～38%にする」という高い目標を掲げており、第7次エネルギー基本計画では2040年度に再エネを4～5割程度まで高める見通しが示されています。

日本は再生可能エネルギー発電比率が低め

次に世界各国と日本の再エネ発電比率を比較。結論から言うと、日本の比率は高くありません。

• 出典元の数値を元に作成。火力は天然ガス、石炭、石油等、再生可能エネルギーは再エネ（水力除く）と水力の合計値。

カナダやドイツは電気の半分以上が再エネ由来であるのに対し、日本は約23%と低い水準にあります。

日本の比率が低いのは、いくつか理由があります。例えば太陽光なら、平地が少なく太陽光パネルを設置できる場所に限りがあること。風力なら遠浅の海域が少なく、台風や地震への対策も必要となるため、洋上風力の建設コストが高くなりやすい点が挙げられます。

こうした地理的な要因は無視できませんが、資源の少ない日本にとって再エネの拡大は国家的な課題。諸外国が先行しているものの、日本も独自の技術革新や制度設計を通じクリーンなエネルギー大国に生まれ変わろうと大きく舵を切っています。

なぜ再生可能エネルギー（再エネ）が必要？メリットを解説

再エネの活用促進は、環境保護だけではなく生活の豊かさにも直結します。ここからは、再エネがもたらす、主なメリットを整理しておきましょう。

• 地球環境にやさしい
• エネルギー自給率が高くなる
• 持続可能性が高い
• 電気代を抑えられる
• 新たな産業や雇用を創出できる

地球環境にやさしい

地球温暖化の進行を食い止めるため、今まで以上に温室効果ガスを排出しないエネルギーが求められています。日本を含め世界各国は2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることを目標に掲げました。

毎日使う電気をクリーンな再エネ由来に変えていくことは、地球温暖化を防ぐ重要なステップであり、カーボンニュートラルの達成にも欠かせません。

エネルギー自給率が高くなる

日本はエネルギー資源のほとんどを海外からの輸入に頼っているため、国際情勢の悪化や円安によるコスト上昇は、電気代の値上がりにもつながります。

再エネの普及は、日本のエネルギーの自給率を上げること。海外の影響を受けにくくなるため、エネルギーを安定して供給できるようになります。結果、電気料金の値動きも抑制することができます。

持続可能性が高い

化石燃料は「限りある資源」ですが、太陽の光や水の力、風の流れなどは途絶えることはありません。この「使ってもなくならない」という持続可能性こそが、再エネの大きな魅力です。

将来にわたって安定してエネルギーを使い続けられる社会において、再エネが担う役割は非常に大きいでしょう。

電気代を抑えられる

近年の電気代の高騰は、家計に大きな負担を与え、国が補助を行うなど、社会問題にまで発展しています。こうした中、家庭における太陽光発電の導入は、非常に有効な対策となります。

初期の設置コストはかかりますが、一度設置してしまえば、日中の太陽が出ている間の電気代を大きく節約可能。また、余った電気を売ることもできるため、長い目で見ればトータルの出費を抑えることもできます。

毎月の光熱費をコントロールできることは、家計において大きな安心材料となるでしょう。

新たな産業や雇用を創出できる

再エネの普及は、新しいビジネスチャンスにもつながります。太陽光パネルの製造や風車のメンテナンス、地熱開発のための調査など、高度な技術が必要な分野で多くの仕事が生まれました。

新しいエネルギー産業が発展すれば、地域の経済も活性化。若い世代に向けた雇用の創出にもなります。脱炭素という世界的な流れは、日本の産業競争力を高める絶好の機会といえるでしょう。

再生可能エネルギー（再エネ）の課題は？デメリットを紹介

今以上に再エネを日本で普及させるためには、克服すべき課題も残されています。その、日本ならではのハードルについても理解を深めておきましょう。

• 発電コストが高くなる
• 大規模な発電所の新設が難しい
• 発電量が安定しにくい

発電コストが高くなる

化石燃料を使った発電所はすでに大規模な設備が整っており、安価に大量の電気を作ることが可能です。対する再エネは火力発電などに比べて初期投資が大きく、適切な電力システムの構築にも費用がかかるため、現時点では発電コストが高くなるリスクがあります。

つまり、技術革新によっていかにコストを下げられるかが、再エネ普及の鍵となっているのです。

大規模な発電所の新設が難しい

日本は山地が多く、メガソーラーなど大規模な再エネ施設を建てられる平地が限られています。また、山を切り開いて設置する場合、土砂崩れなど自然災害のリスク、景観や動植物への影響も懸念されます。当然、地域住民との合意形成も不可欠です。

無理に施設を建てれば、環境を守るはずの再エネが、逆に現地の自然を壊してしまうことになりかねません。

発電量が安定しにくい

太陽光は曇りや雨の日には発電量が落ち、風力は風が止まれば電気が作れません。このように自然条件によって発電量が変動することは再エネの弱点です。

電気は蓄電池や揚水発電などで一定程度蓄えることはできますが、コストや容量に制約があります。そのため、電力システムでは常に「使う量」と「作る量」のバランスを取らなればなりません。

需給のバランスが崩れると最悪の場合、大規模な停電を招く恐れがあります。

そのため、現在は余った電気を蓄えておく「大型の蓄電池」の導入や、全国の発電所を効率よくつなぐネットワークの整備が進められています。

再生可能エネルギー普及への取り組み

日本では現在「安全性（Safety）」を前提に「エネルギーの安定供給（Energy Security）」「経済効率性（Economic Efficiency）」「環境適合（Environment）」を同時に実現する「S+3E」の考え方のもと、再エネ発電比率を高める取り組みを実施中です。

再エネに関連した事業環境や制度の整備のほか、次世代技術として期待される薄くて軽い「ペロブスカイト太陽電池」や、深い海でも設置できる「浮体式洋上風力」などの開発も推進。再エネの普及を強力に後押ししています。

さらに一部の企業でも、太陽光やバイオマスといった再エネの活用に注力。脱炭素社会を実現するためには、官民一体となった取り組みが求められています。

再生可能エネルギー普及への取り組み例

ENEOSグループの「ENEOSリニューアブル・エナジー株式会社」では、再生可能エネルギー事業を展開。自社が開発・運営した太陽光発電所での太陽光発電や、風力発電所での風力発電、さらには国内の建築リサイクル材と山林材を使用したバイオマス発電などに取り組んでいます。

国内トップクラスの再エネ発電能力があり、2022年度末には再エネ由来の累計発電能力100万kWという目標を達成。現在は、さらにその倍となる200万kWの開発を目指しています。

再生可能エネルギーを使う方法

「地球のために何かしたいけれど、何をすればいいの？」とお悩みの方も多いでしょう。再エネを生活に取り入れるのは、決して難しいことではありません。家庭で始められる方法を紹介しましょう。

太陽光発電システムを導入する

家庭で直接再エネを使うなら、太陽光発電システムの導入がベターです。初期費用はかかりますが、長い目で見れば家計の助けになることもあります。

例えば、太陽光発電システムの年間発電量を設置容量1kWあたり約1,000kWhと仮定すると、一般的な3～5kW程度のパネルを設置すれば、家庭で使う年間3,000～5,000kWhの電力を賄えることも。天候や太陽光パネルの設置場所によって発電量は左右されますが、一般的な環境なら十分な発電が期待できるでしょう。

「導入費用が心配……」という方は、第三者から設備を借り受ける「PPAモデル」や「リース」に注目。さらに、電力会社では太陽光発電向けの電気料金プランも用意しています。太陽光発電システムの導入と併せて、乗り換えると効果的でしょう。

再生可能エネルギーによる電気料金プランを選ぶ

再エネを生活に取り入れるための最も手軽な方法は、今契約している電気のプランを見直すことです。電力会社の一部では「実質再エネ100％」のプランを用意しています。

ただ気をつけたいのは、これは発電そのものが100％再生可能エネルギーという意味ではないこと。再エネの「CO2を排出しない」という価値を証書化した「非化石証書」を活用し、使った電力のCO2排出量名目上ゼロとして扱う仕組みであることは覚えておきましょう。

ENEOSでんきでも、オプションとしてCO2排出量を実質ゼロにできる「カーボンフリー特約」を提供。今のライフスタイルを変えることなく、毎月の支払いを通じて間接的に再エネ普及を支援することが可能です。

「まずは自分にできることから」という方は、こうした特約や電気料金プランを検討しましょう。

再生可能エネルギー（再エネ）は地球にやさしいエネルギー

再生可能エネルギー（再エネ）は、太陽光発電のように家庭で導入できるものから、国を挙げて取り組む大規模な洋上風力まで、導入の幅が年々広がっています。

電気代が高騰している今だからこそ、地球にやさしく、使い方によっては節約にもつながる再エネを検討してみるのもアリ。電力会社・電気料金プランの乗り換えを通じて、カンタンに利用できます。

ENEOSでんきでは、太陽光発電設備のあるご家庭向けの「自家消費応援プラン」や再生可能エネルギーが実質的に使用できる「カーボンフリー特約」などを用意。再エネに興味がある方は、ぜひ選択肢の一つとして注目してみてください。