蓄電池とは？太陽光発電と併用するメリットや価格の目安、選び方までわかりやすく解説

そもそも蓄電池とは？

蓄電池とは、充電して電気を貯めることができ、必要に応じて放電できる装置のことです。蓄電池は化学反応を利用し、繰り返し使用することが可能。乾電池のように取り外しできる製品のほか、パーツの一部として電気機器に内蔵されているものもあります。

身近なところではスマートフォンやノートブックPC、モバイルバッテリーなどに活用され、最近では太陽光で発電した電気を貯めて使うために、住宅の電力供給を担う電源としても設置されるようになりました。

家庭用蓄電池の主な用途を紹介

ここからは、家庭用蓄電池の主な用途について解説しましょう。家庭用蓄電池には、大容量の据え置き型と手軽な持ち運び型（ポータブルバッテリー）があり、その使い分けと合わせて説明します。

太陽光発電

太陽光発電は、天候や時間帯によって発電される電力量が大きく変化します。太陽光発電単体だと家庭の電気使用量とマッチせず、余剰や不足が発生しやすくなるでしょう。

しかし、蓄電池と組み合わせることで、太陽光発電で余った分の電力を貯めておくことが可能。売電せずに家庭内で電力を消費できるようになります。住宅用の太陽光発電との連携は、大容量な据え置き型が前提です。

停電・災害発生の備え

停電時に蓄電池があれば、そこから一時的に電力を供給できます。台風や地震などの自然災害で電力会社からの電力がストップした場合に備えて、蓄電池を導入する家庭も珍しくありません。 

大容量の据え置き型蓄電池なら、いつもと同じように電化製品を使っても数時間〜数日は快適にすごせます。災害時にスマートフォンに充電するなど必要最低限の用途なら、持ち運び型でも問題ないでしょう。

• 停電など電力供給が止まった際は、太陽光発電設備の有無や蓄電池の給電方式などで、蓄電池が使用できる時間が大きく異なります。

アウトドア・レジャーでの電源

持ち運び型蓄電池なら、キャンプ場などの屋外で使うこともできます。スマートフォンなどの充電だけでなく、タイプによっては電子レンジや電気毛布など大きな電力を必要とする家電に使えるものも。

パソコンや炊飯器など精密部品の入った家電を屋外で使いたい場合は、持ち運び型の蓄電池を選ぶようにします。

太陽光発電で蓄電池を併用するメリット

太陽光発電と蓄電池を組み合わせると、多くのメリットが得られます。上手に利用すれば、電気代を大きく節約できるかもしれません。

電気代を節約できる

日中に太陽光で発電した電力を蓄電池に充電しておけば、電気使用量が多くなる夜間に使うことができます。電力会社から買う分の電力を減らせるため、電気代の節約につながるでしょう。

もちろん自家消費すると、太陽光発電による売電量が下がるため、月々の売電収入は下がります。しかし、現在は売電単価より電力会社から購入する電力の単価のほうが高くなっているので、自家消費したほうが総合的には経済的です。

作った電気は使ったほうがお得

余剰電力の買取価格、いわゆる売電価格は「固定価格買取制度」(FIT)により定められています。FITは太陽光などで発電した電気を、電力会社が国の定めた価格で一定期間買い取る制度。売電価格は発電規模や認定年度によって異なりますが、全体としては下落傾向にあります。

2025年下半期からは24円に値上がりしましたが、それは4年目まで。5年以降は8.3円と、固定価格買取期間である10年間（一般家庭で用いられる10kW未満の太陽光発電の場合）で均すと、約14.6円となっています。

• 10kW未満の数値のみ掲載。

• 年度によって単価の基準が異なります。

かつては売電価格が高かったので、電気を売るほうが経済的でした。しかし、現在は制度開始当初の半額以下。FITの買取期間が終了すると、さらに下がります。いずれにせよ売電価格は電力量料金単価より安くなっているため、現在は自家消費のほうがお得です。

• 自家消費応援プランの供給エリアは、北海道・東北・関東エリアのみです。

非常時にも電気が使える

自然災害などによる停電が発生しても、電気を使えることもメリットでしょう。例えば5.5kWhの蓄電池なら、約255Wの家電を15時間ほど使用可能。京セラの試算によると、冷蔵庫やテレビ、LED照明を使え、携帯電話2機も充電できる電力量です。 

太陽光発電協会によると、システム容量1kWの発電量は1年間で1000kWhが目安。家庭向けなら3～5kWの太陽光発電が一般的なので、1日あたりの発電量は約8.22〜13.7kWhが見込まれます。日中に必要最低限の家電を使うだけなら、太陽光発電だけで賄えるかもしれません。

太陽光発電のみ、あるいは蓄電池のみだと使える時間や電力量は限られてしまいますが、両方を組み合わせることで自由度が高まります。

太陽光発電で蓄電池を併用するデメリット

太陽光発電と蓄電池は、メリットばかりではありません。ここではデメリットについて解説します。

初期費用が高い

導入に多額の費用がかかることは、最も大きなデメリットでしょう。どちらも本体代に加え、設置に必要な設備代、工事費などの初期費用がかかります。太陽光発電だけでも、100万円を超えるケースが少なくないのです。

最近は下落傾向にあるものの、それでも経済産業省の調査によると太陽光発電システムの初期費用は平均28.6万円/kW（新築の場合・2024年時点）。家庭向けで一般的な3〜5kWのシステムで計算すると、85.8万〜143万円かかると推測できます。

これに蓄電池を加えると、300万円を超えることも珍しくありません。コスト面のメリットだけに注目して太陽光発電＋蓄電池を選ぶなら、電気代の節約分で初期費用分を回収するのに何年かかるのか、綿密に計算すべきでしょう。

設置するスペースが必要

太陽光パネルだけでなく、蓄電池も設置に一定のスペースが必要です。当然、設置場所も適切な環境を選ばなければなりません。

太陽光パネルについては住宅の場合、屋根に設置するのが一般的ですが、面積や設置する方角によって発電能力が大きく影響されます。蓄電池は室内に設置するなら相応のスペースが必要。屋外なら、高温多湿や直射日光が当たる場所などは避けるのが推奨されています。

メンテナンスにコストがかかる

太陽光発電や蓄電池は本来の性能を維持するため、またはトラブルを防ぎ、寿命を長くするために定期的なメンテナンスが不可欠。特に太陽光発電は家庭向けでもFITを利用している場合は、法律で定期的なメンテナンスが義務付けられています。

メンテナンスの頻度は「設置後1年目＋4年ごと」が目安。また、経済産業省によると住宅用となる5kW の太陽光発電では、点検費の目安を1回あたり4.1万円程度としています。

FIT制度を利用していないなら法的な義務はありませんが、点検やメンテナンスを怠ると、故障を招く恐れも。かえって修理代等が高くつく可能性があるため、定期的な手入れが必要となります。

太陽光パネルと蓄電池の仕組み

太陽光パネルと蓄電池を組み合わせた場合の「発電してから電気を使う」までの仕組みを解説します。

太陽光発電に必要な機器を紹介

太陽光発電システムに必要な主な機器について解説します。

太陽光発電向け蓄電池の価格の目安

では、太陽光発電に適した家庭用蓄電システムの価格はどのくらいなのでしょうか？ 三菱総合研究所の調査によると「設備費は15～20万円/kWh、工事費は2万円/kWh程度が標準的」とのことです。

家庭用の場合、容量は5〜12kWhに収まることが一般的。上記の調査結果に基づいて設備費を1kWh あたり15万円と仮定した場合の設備費と工事費を試算しました。

太陽光発電システムの初期費用は平均28.6万円/kWだったので、仮に4kWの太陽光発電と10kWの蓄電池を組み合わせたシステムとすると114.4万＋170万円＝284.4万円かかる計算です。 

太陽光発電向け蓄電池を選ぶ際のポイント

太陽光発電向けの蓄電池を選ぶポイントを6つ紹介。自分のライフスタイルにあった蓄電池を見つけるヒントとして、ご活用ください。

• 太陽光発電と連携できるか確認する
• 太陽光発電の出力に合った容量か確かめる
• 給電方式に注目する
• 設置場所に合ったサイズか調べる
• 運転モードやネットワーク接続などを比較する
• 保証期間の長さをチェックする

太陽光発電と連携できるか確認する

蓄電池は、電力会社からの電気のみを貯められる「単機能型」と、電力会社からの電気と太陽光発電による電気の両方を貯められる「ハイブリッド型」に大別できます。当然、太陽光発電と連携できるのは後者です。

単機能型でも太陽光発電用のパワーコンディショナーと組み合わせれば、発電した電気を貯められます。しかし、変換時のロスが大きい、停電時の出力が低いなどデメリットが多いため、おすすめできません。

太陽光発電と蓄電池を同時に設置する場合は、導入コスト的にもハイブリッド型が有利です。

太陽光発電の出力に合った容量か確かめる

どのくらいの容量が必要かの見極めは、蓄電池を選ぶうえで重要です。太陽光発電の発電量に見合った容量にしておくと発電した電力を売電することなく、効率良く自家消費できます。

蓄電池の容量には、一定条件下で最大限に蓄えられる電力量を表す「定格容量」と、劣化防止や安全を考慮した「実効容量」があります。実効容量は定格容量よりも10〜20％程度低いのが一般的。太陽光発電の出力と合わせるときは実効容量を基準にしましょう。

太陽光発電協会（JPEA）では、発電容量1kWあたりの年間発電量を「1,000kWh」と仮定しており、太陽光発電システムが3kWなら1日の発電量は8.3kWhとなります。仮に自家消費率を30%なら余剰電力は約5.67kWh。そのため、6kWh程度の蓄電池を選ぶとちょうど良いでしょう。

給電方式に注目する

蓄電池は給電方式によって「全負荷型」と「特定負荷型」に分かれます。特定負荷型は、一部の部屋・設備にのみ蓄電池から電力を供給可能。停電のときに電気の無駄使いを抑えられるメリットがありますが、電気を使える部屋が限られてしまうデメリットがあります。

もう一方の全負荷型は、全ての部屋・住宅設備に電気を供給するのが特徴です。200Vのエアコンなども含め、停電時でもさまざまな家電を使えます。蓄電池のみの場合、停電すると短期間で電力が尽きてしまいますが、太陽光発電があれば充電しながら、家電を長時間稼働させることができます。

設置場所に合ったサイズか調べる

蓄電池を選ぶ際は、あらかじめ設置場所を検討しておきましょう。設置場所はモデルによって決まっており、「屋内設置専用」「屋外設置専用」「屋内屋外どちらにも対応」の3種類があります。

どこに設置するか決めた上で、そのスペース内に収まる蓄電池を選びます。一般的に容量が大きいほどサイズも大きくなりますが、パワーコンディショナーを一体型としてコンパクトにしたモデルもあります。

運転モードやネットワーク接続などを比較する

使用目的に合った機能を備えているのかもポイントです。運転モードには、売電を優先する「売電優先モード」、自家消費を優先する「自家消費モード」、「強制充電モード」などがあります。これらを使いこなせば、節約効果がより高まるでしょう。

• 蓄電池を販売するメーカーによって、各運転モードの名称は異なります。

• 紹介した運転モードは一部であり、メーカー・商品によって搭載するモードは異なります。

また、蓄電池メーカーとのネットワークやHEMS（Home Energy Management System）といったシステムと連携させ、蓄電量や発電量、電力の使用状況を“見える化”するのも節約のアイデア。ネットワーク接続することで、蓄電状況を確認できる「遠隔モニタリング機能」などが使えます。

運転モードの種類やネットワーク接続の可否はモデルによって異なるので、カタログなどできちんと確認しましょう。

保証期間の長さをチェックする

蓄電池の保証期間は一般的に10〜15年。メーカーによっては有償で20年の長期保証が用意されていることもあります。蓄電池の場合、機器の故障や不具合を保証する「機器保証」だけでなく、「容量保証」にも注目しましょう。

容量保証は、使用年数あたりの性能に対する保証制度。例えば、「10年で初期容量の60％を下回ったら保証」というように条件が定められています。蓄電池は長く使用するものだけに、万が一の際に備えて保証が充実したモデルを選ぶと安心でしょう。

太陽光発電向け蓄電池の主なメーカー

太陽光発電向けの蓄電池を製造している主なメーカーは以下のとおりです。それぞれの特徴を見比べてみましょう。

太陽光発電システムと蓄電池の初期費用を抑える方法

太陽光発電システムと蓄電池の初期費用は高額になりがち。そこで、コストを少しでも抑える方法を紹介します。 

太陽光システムと同時に導入する

多くの場合、太陽光発電と蓄電池を別々に購入、それぞれ工事するよりも、同時に導入したほうがコストを安くできます。工事回数を一度にまとめることで工事費を抑えられる他、同時導入でお得になるプランを用意しているメーカー、施工会社があるためです。

また、最初からハイブリッド型蓄電池を導入できるのも利点。単機能蓄電池を導入してしまい、後から太陽光発電専用のパワーコンディショナーも追加購入する……といったムダも省けます。

なお太陽光発電を導入済みなら、パワーコンディショナーの交換時期に合わせてハイブリッド型蓄電池に更新するのも手でしょう。蓄電池を個別で購入するよりも費用を抑えられるかもしません。

補助金を利用する

国や地方自治体が実施している補助金制度を活用することも初期費用を抑える効果的な方法です。国の補助金制度としては下記があります。

• 2025年2月4日現在の情報。

2025年度では太陽光発電に対する国の補助金制度はありませんでした。しかし、太陽光発電を要件のひとつとする「ZEH支援事業」や「子育てグリーン住宅補助金」を利用することができます。蓄電池は、単体の導入でも補助金の利用が可能でした。

2026年度では、ZEH支援事業と同様に太陽光発電の導入を要件の一つとする「みらいエコ住宅2026事業」が実施予定。「DRに対応したリソース導入拡大支援事業」を併用することで蓄電池の購入でも補助金を受けることができます。

また、地方自治体でも蓄電池の導入促進事業を展開。例えば東京都なら「令和7年度東京ゼロエミ住宅普及促進事業」「令和7年度災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」などを利用できます。

• 2025年2月4日現在の情報。

制度によって要件・補助額などが異なります。詳細は公式サイトなどで確認してください。

PPAモデルやリースを活用する

PPA（Power Purchase Agreement）モデルとは、PPA事業者（第三者）が消費者の敷地内に太陽光発電設備や蓄電池を設置・所有・管理し、発電分を消費者から購入・利用する電力販売契約のこと。消費者は初期費用ゼロで再生可能エネルギーを導入でき、災害時には非常用電源としても活用できるメリットがあります。

ただし、余剰電力の売電ができない、中途解約できないなどのデメリットがあるので注意が必要です。他にも初期費用を抑える方法として、蓄電池を一括購入するのではなく、毎月少額ずつ支払うリース契約も挙げられます。

蓄電池に関するよくある質問

最後に、蓄電池に関するよくある質問に回答します。こちらも覚えておくと良いでしょう。

Q.蓄電池がないと太陽光発電はどうなる？

蓄電池がなくても、太陽光で発電した電気を自宅内で使うことは可能です。ただ、電気が余っても貯めておくことができないため、売電しないと電気が無駄になってしまいます。発電量は日中が多く、電気使用量は夜間が多いので、太陽光発電だけでは発電量と消費量がマッチしません。

また、現在は売電単価が電力量料金単価よりも安いので、売電するよりも蓄電池に貯めておいた余剰電力を自家消費した方が割安になります。

Q.蓄電池を導入する人は増えている？

家庭用蓄電池の市場規模は本格的な導入が始まった2013年頃から年々増え続けています。矢野経済研究所が2025年8月に発表したレポートによると、2025年における家庭用蓄電池の市場規模は前年比13.7％増の1万5,557MWhが見込まれています。

FITの売電価格が低下していることや、FITが終了した家庭も増えてきたことが影響しているでしょう。自家消費への関心が高まったことで、蓄電池の導入につながっていると推測されています。

Q.蓄電池はどれだけ電気を使える？

10kWhの実効容量を持つ蓄電池を前提として試算してみましょう。

例えば冷蔵庫(300W)、照明（8W）３個、テレビ（50W）を家庭内で使用した場合、蓄電池に充電した電気を使い切る時間は約26.7時間。10〜15畳用のエアコンを足しても、約6.8〜8.9時間は使える計算です。

太陽光発電を併用すれば、より長時間にわたって家電を使い続けることができるでしょう。

この試算は一定の消費電力によるもの。実際には短時間となるケースもありますが、節電を意識することで、より長時間使える可能性があります。

Q.そもそも電池ってどんな種類があるの？

蓄電池をはじめとした、電池には以下のような種類があります。

自家消費するなら蓄電池の活用がおすすめ

蓄電池は繰り返し使用することができ、最近では住宅用の電源としても活用されています。太陽光発電で組み合わせれば、効率的に自家消費できるので電気代を大きく節約できるでしょう。

さらに太陽光発電＋蓄電池導入に合わせた最適な電力プランを選べば、節約効果もアップ。例えばENEOSでんきの「自家消費応援プラン」なら、基本料金は地域の電力会社より割安に。電力料金単価は時間帯・電気使用量関係なく一律なので天候や時間帯に縛られず安心してお使いいただけます。自家消費をしている方はぜひ検討してみてください。