一人暮らしの引越し費用はどれくらい？安く抑えるコツをわかりやすく解説

一人暮らしの引越し費用相場は？

一人暮らしの引越し費用は、おもに「荷物の量」「移動距離」「時期」によって決まります。

一律の金額があるわけではなく、それぞれの条件によって変動するため、まずは自分の状況に照らし合わせて目安を掴むことが大切です。

中でも「時期」による変動が大きく、通常期と繁忙期では同じ内容でも見積もり額が大きく変わります。

ここからは、なぜ時期によって金額が変わるのかという理由も含め、具体的な相場を詳しく見ていきましょう。

【期間別】一人暮らしの引越し費用の相場

引越し料金は、年間を通じて「繁忙期」と「通常期」の2つのシーズンに分けられます。

卒業・入学シーズンである2月〜4月は「繁忙期」と呼ばれ、1年で最も相場が上がります。対して5月〜1月は「通常期」となり、依頼が落ち着くため費用を抑えやすいのが一般的です。

繁忙期（2月～4月頃）の引越し費用

入学や就職、転勤が重なる2月〜4月は、1年で最も引越しの依頼が集中します。業者の人手やトラックが足りなくなるため、どうしても料金は割高になってしまうのが現実です。

特に3月下旬から4月上旬は混雑のピークで、予約が取りにくいだけでなく、通常期よりも数万円ほど高くなることも珍しくありません。

• 2026年2月24日時点

繁忙期に引越しする場合の平均費用は、57,848円〜81,931円です。需要が高いため日程の融通が利きにくく、価格交渉も難しくなる傾向にあります。

通常期（5月～1月頃）の引越し費用

5月〜1月は引越しの依頼が比較的落ち着く時期です。業者側のスケジュールにも空きが出るため、繁忙期に比べると料金は下がります。

希望の日時で予約が取りやすいうえに、値引きの相談にも乗ってもらいやすいタイミングといえるでしょう。

• 2026年2月24日時点

通常期の平均費用は、46,838円〜60,442円が目安です。繁忙期と比べると1万円〜2万円ほど安く済むケースが多く、コストを最優先するならこの時期の引越しがおトクでしょう。

【地域別】一人暮らしの引越し費用の相場

引越し費用は、地域によっても差が生まれます。都市部と地方での人件費・駐車場代・ガソリン代の違いや、道幅が狭く作業に時間がかかる場所、あるいは雪の影響を受けやすいといった地域特有の事情が反映されるためです。

たとえば、東京や神奈川といった南関東エリアは、引越し業者が多く競争も激しい一方で、道路の渋滞や人件費の高さから、他の地域より相場が少し高めになる傾向があります。

特に初めての引越しでは、「自分の住んでいるエリアがどれくらいかかるのか」を知っておくと、予算が立てやすくなります。

以下の表では、同一都道府県内（50km未満）を移動する場合の、地域別の平均的な費用をまとめました。

• 都道府県の区別は統計局ホームページを参考

• 2026年2月24日時点

引越しにかかる費用の内訳

引越し費用の見積書を見ると、聞き慣れない項目が並んでいて戸惑うこともあるかもしれません。

引越し業者に支払うお金は、国が定めるルールに基づいて大きく4つの項目に整理されています。

上記を合計したものが「引越し費用」として請求されます。それぞれの項目がどんな内容なのか、詳しく見ていきましょう。

引越し費用（業者に依頼した場合）

業者への支払いは「基準運賃＋料金＋実費＋附帯サービス」の4つで構成されています。

見積書をチェックする際は、これらの項目ごとに金額が分かれているか確認してみてください。

「何にいくらかかっているのか」がはっきりすれば、納得して契約に進めるでしょう。

基準運賃

基準運賃とは、引越しの「ベース料金」です。引越し業者によって異なりますが、一般的には移動距離が100kmを超える場合は「距離制」、100km以内の場合は「時間制」で計算されます。

荷物が多くて積み込みに時間がかかったり、移動距離が伸びたりするほど、この基本運賃も上がっていく仕組みです。

割増料金

割増料金とは、引越しの日時や条件によって、基本料金に追加される費用のことです。

引越し料金は国が一律に決めているものではありませんが、国土交通省が示す「標準的な運賃・料金」では、休日や深夜・早朝（22時〜5時）の運送について、標準運賃に対して2割程度の割増が目安とされています。実際には、深夜・早朝の作業を3割増としている引越し業者もあります。

一人暮らしの引越しは荷物が少ない分、日時の選び方による料金差が出やすい傾向があります。

費用を抑えたい場合は、割増のかかりにくい平日や日中を選ぶか、時間指定をせず業者に任せる「フリー便」を検討するとよいでしょう。

実費（人件費や梱包資材費など）

実際に作業を担当するスタッフの人件費や、ダンボール・ガムテープなどの資材代が「実費」に入ります。

また、移動で使った高速道路の料金も「実費」として請求されるため、遠方へ引越しをする場合は、予算に組み込んでおくと安心です。

オプション料金

オプション料金とは、エアコンの取り外し・取り付けやピアノの運搬、不用品処分など、基本作業以外の要望に応じたサービス料です。

自分でできそうな家電の配線などは自分で行うなど、オプション料金を節約できる場合もあります。

賃貸物件の初期費用

引越しで最も大きな出費となるのが、新居を借りるための「初期費用」です。

敷金や礼金、各種保険料などをまとめたもので、一般的に家賃の4〜6カ月分が目安と言われています。

国土交通省の調査（令和6年）によると、三大都市圏の平均家賃（共益費含む）は82,118円で、これを基準に計算すると初期費用だけで数十万円単位のお金が必要になります。

• 家賃：77,677円
• 共益費：4,441円

内訳と目安額をまとめたので、予算を立てる参考にしてみてください。

敷金・礼金や保証料といった各項目は、物件や契約のプランによって「0円」になることもあれば、上乗せされることもあります。

家賃によって総額が数万円単位で変わるため、無理のない範囲で物件を選ぶのが賢明です。

家具・家電の購入

新居が決まったら、次に考えたいのが生活用品の準備です。

初めての一人暮らしなら、冷蔵庫や洗濯機、電子レンジ、ベッドといった主要なアイテムを一から買い揃える必要があるため、まとまった購入費用を見ておく必要があります。

また、すでに一人暮らしをしている場合でも、意外と買い替えのタイミングはやってきます。

たとえば「新居のキッチンの高さに棚が合わない」「洗濯機置き場が狭くて今のものが入らない」といった場合や、引越しという節目に寿命が近い家電を新調するケースも多いです。

新生活を快適に始めるために、今の持ち物が新居で使えるかどうかを早めに確認し、必要なものの購入リストを作っておきましょう。

旧居の退去費用

現在賃貸物件に住んでいる方は、今の部屋を出る際にかかる「退去費用」も忘れてはいけません。

基本的には専門業者によるハウスクリーニング代が発生し、部屋の広さ（平米数）に応じて金額が決まるのが一般的です。

入居時に「敷金」を預けている場合は、そこからクリーニング代が差し引かれ、精算されます。

ただし、タバコのヤニ汚れや、うっかり壁に穴を開けてしまった、などの「故意・過失」による損傷がある場合は、別途修繕費が請求されることもあるので注意が必要です。

通常、普通に生活していて付いた家具の跡や日焼けなどは「経年劣化」とみなされ、負担する必要はありません。

今の部屋をきれいに使っておくことが、引越し費用の節約にもつながります。

一人暮らしの引越し費用を抑えるポイント

引越し費用を予算内に収めるためには、事前の準備やプランの選び方が重要です。以下のポイントを参考に、自分に合った節約方法を見つけてみましょう。

• 不要な家具・家電の処分は市区町村の粗大ごみで出す
• 見積もりは必ず複数社に依頼して相見積もりを取る
• 荷物が少ない場合は宅配便を利用する
• 学生の場合は学割が使えるかを確認する
• 繁忙期は避ける
• 大きな荷物（家具・家電）は引越し先で購入する
• 荷造り・荷解きは自分自身で行う
• 午後便やフリー便などを利用し、高い時間帯を避ける

それぞれのポイントについて詳しく解説します。

不要な家具・家電の処分は市区町村の粗大ごみで出す

不要になった家具や家電を手放すと、運ぶ荷物が減り、引越し料金の節約につながります。

処分する際に民間の不用品回収業者や買取業者を利用すると、品物の状態によっては値がつかないどころか、高額な回収費用を請求されるケースも少なくありません。

最もコストを抑えられるのは、お住まいの自治体が実施している「粗大ごみ回収」です。

事前の申し込みやシールを購入するなどの手間はかかるものの、数百円から数千円程度の安価な手数料で済みます。

まだ使える良品であれば、フリマアプリに出品したりリサイクルショップへ持ち込んだりして、自力で売却すれば引越し費用の足しにすることも可能です。

見積もりは必ず複数社に依頼して相見積もりを取る

引越し料金には決まった定価がないため、3社程度から「相見積もり」を取り、提示された金額が自分の条件における相場と合っているかを確認しましょう。

1社だけの提示では、その金額が妥当かどうか判断が難しいためです。

他社の見積額を引き合いに出して相談することで、値引きやサービスの上乗せを提案してもらえることもあります。

見積書の各項目に目を通し、身に覚えのないオプションが含まれていないかなど、内訳もしっかり確認しておくと安心です。

少しでも不明な点や違和感があれば、遠慮なく担当者に質問し、曖昧な部分をなくしてから依頼先を決定しましょう。

荷物が少ない場合は宅配便を利用する

実家からの独立などで荷物が段ボール数箱程度に収まるなら、引越し業者を呼ぶよりも通常の宅配便で新居へ送る方が安上がりです。

引越し業者の場合、トラック1台を貸し切る形で最低料金が設定されていますが、宅配便は「箱のサイズと数」に応じた明瞭な料金体系で利用できます。

大型の家具や家電がなく、衣類や日用品がメインの方は、まず全体の箱数を数えて送料を計算してみましょう。

自力でレンタカーを借りる手間や、手伝ってくれた友人へのお礼、ガソリン代といった諸経費を合算した金額と比較しても、宅配便を利用した方が安く、かつ効率的に済むケースは意外と多いものです。

学生の場合は学割が使えるかを確認する

学生の方なら、各引越し業者が独自に用意している「学割プラン」を使わない手はありません。

たとえばアート引越センターの「学割パック」のように、通常の単身者向けプランよりもさらにお得な価格が設定されていることがあります。

プランによっては、訪問見積もりなしでスマホから手軽に申し込めたり、新生活に役立つカーテンのプレゼントといった独自の特典がついたりすることも。

申し込み時や作業当日に学生証の提示を求められることが多いため、あらかじめ手元に準備しておきましょう。卒業間際の引越しでも対象になる場合があるため、学生の特権をフル活用して賢くコストを浮かせましょう。

繁忙期は避ける

引越し業界の最繁忙期である3月〜4月は、1年の中で最も料金が高騰し、予約も取りづらい時期です。

前述した通り、この時期は通常期に比べて見積もり額が数万円単位で跳ね上がることも珍しくありません。

入学や入社といった動かせない予定がある場合を除き、スケジュールを調整できるなら、5月以降や秋口などの通常期を選ぶのが理想的です。

ピーク時をわずか数週間ずらすだけでも、業者のスケジュールに余裕が出てくるため、価格交渉もしやすくなります。

大きな荷物（家具・家電）は引越し先で購入する

ベッド、ソファ、大型の冷蔵庫といった重量のある家財は、大きなトラックの手配が必要になるだけでなく、運搬スタッフの増員や作業時間の延長を招きます。

これらは「基準運賃」や人件費などの「実費」を押し上げる要因となるため、古い家具を無理に新居へ運ぶのは考えものです。

年季の入ったものは思い切って旧居で処分し、新居に直接配送してもらう形で買い替えることを検討してみましょう。

引越し代そのものを安く抑えることで、その浮いた差額を最新家電の購入費用に充てられます。

最近は配送・設置まで無料で行ってくれる店舗も多いため、トータルでの出費を抑えつつ、気持ちよく新生活をスタートできるでしょう。

荷造り・荷解きは自分自身で行う

業者が荷詰めをすべて代行してくれる「おまかせプラン」などは便利ですが、これらはすべて「附帯サービス（オプション）」として追加費用が発生します。

引越しで少しでも出費を削りたいなら、ここは自力でカバーするのがおすすめです。

段ボールへの箱詰めと、新居での荷解きを自分で行うベーシックなプランに絞るだけで、数万円単位のオプション料金を節約できます。

自分で一つひとつの荷物を手に取ることで、本当に新居へ持っていくべきものかどうかの最終チェックもでき、身の回りの整理整頓が進むというメリットもあります。

午後便やフリー便などを利用し、高い時間帯を避ける

「午前中に作業を終えて、午後は片付けに充てたい」というニーズが多いため、午前便は料金が割高になりがちです。

費用を抑えたい方は、時間を指定しない「フリー便」や、お昼過ぎから開始する「午後便」を活用しましょう。

午後便は、午前中に別のお宅の作業を終えたトラックがそのまま回ってくる仕組みのため、業者のトラック稼働効率が良く、価格が抑えられやすいのです。

開始時間はその日の作業状況次第で前後することがありますが、当日のスケジュールを空けておけるなら、時間にこだわらないだけで手軽に数千円から1万円程度の割引が期待できます。

一人暮らしの引越し費用は工夫して抑えよう！

一人暮らしの引越しには、業者への支払いに加えて物件の初期費用など、まとまった資金が必要です。

今回ご紹介した「相見積もり」や「フリー便」の活用、不用品の整理といったポイントを意識し、全体の出費を減らせるよう工夫してみましょう。

また、引越しは月々の固定費を見直す良い機会です。なかでも電気代は、電力会社やプランを切り替えるだけで、手間なく継続的な節約につながります。

たとえば「ENEOSでんき」では、ライフスタイルに合わせて選べるおトクな料金設定が特長です。

まずはシミュレーションを活用して、現在の電気代がどれくらい安くなるかチェックしてみてくださいね。